STITストラテジスト試験 午前Ⅱ

令和4年度春期 ITストラテジスト 午前Ⅱ 問20

問題文と選択肢を読んで答えを考えてから、下の「正解と解説を見る」で確認しましょう。

問題

キャッシュフロー計算書における,営業活動によるキャッシュフローは何万円か。
税金等調整前当期純利益,減価償却費,売上債権・棚卸資産・仕入債務の増減額,法人税等の支払額を示す表(単位万円)。
税金等調整前当期純利益,減価償却費,売上債権・棚卸資産・仕入債務の増減額,法人税等の支払額を示す表(単位万円)。

選択肢

  1. ア
    14
  2. イ
    74
  3. ウ
    98
  4. エ
    158
解き方のヒントを見る

営業活動の数値を読む視点

営業活動に関する数値を読むときは、まず各項目がどの資料や期間に対応しているかを整理し、増減の理由を周辺情報と照らし合わせながら、全体のつながりを落ち着いて確認しましょう。

この問題で問われていること

一つの数値だけで判断せず、営業活動に関係する項目どうしの対応関係と、記録された時点の違いに注目して、選択肢の説明が同じ前提で比較されているかを確認する。

視点

与えられた資料の項目を役割・期間・増減の観点で整理し、互いに矛盾しないかを確認する。特定の選択肢を先に決めず、根拠となる対応関係を一つずつ見直す。

確認ポイント

  • 各項目が示す対象と期間をそろえて読めているか確認する。
  • 数値の増減と、その背景説明が同じ前提に立っているか確認する。
  • 一つの記述だけで判断せず、関連する項目との整合性を確認する。
正解と解説を見る

正解

ウ

解説

営業活動によるキャッシュフローは、税金等調整前当期純利益を起点に、非現金費用や営業に関係する資産・負債の増減、法人税等の支払額を調整して求める。

理由

営業活動によるキャッシュフローは、108万円に減価償却費42万円と棚卸資産の減少額30万円、仕入債務の増加額40万円を加え、売上債権の増加額60万円と法人税等の支払額62万円を差し引く。式は、108万円+42万円-60万円+30万円+40万円-62万円=98万円です。

比較

減価償却費は費用計上されても現金支出ではないため加算し、売上債権の増加は未回収分の増加、法人税等の支払は現金流出として減算する。棚卸資産の減少と仕入債務の増加は、営業活動による現金を増やす調整となる。

選択肢ア

これは不正解だよ。14万円は、提示された全項目を営業活動による現金収支として正しく調整した結果ではない。特に、減価償却費、売上債権、棚卸資産、仕入債務、法人税等の各項目を、問題文の増減と支払条件に応じた符号で反映すると、この値にはならない。

選択肢イ

これは不正解だよ。74万円は、税引前当期純利益108万円を基礎に各調整項目を反映した計算結果と一致しない。減価償却費42万円や棚卸資産の減少額30万円、仕入債務の増加額40万円は加算し、売上債権の増加額60万円と法人税等の支払額62万円は減算する必要がある。

選択肢ウ(正解)

これは正解だよ。営業活動によるキャッシュフローは、108万円+42万円-60万円+30万円+40万円-62万円で計算できる。減価償却費、棚卸資産の減少、仕入債務の増加を加え、売上債権の増加と法人税等の支払を差し引くため、98万円となる。

選択肢エ

これは不正解だよ。158万円は、問題に示された現金収支の調整を正しい符号で反映した値ではない。売上債権の増加額60万円と法人税等の支払額62万円はキャッシュフローを減少させるため減算し、非現金費用や営業資産・負債の増減も条件どおりに扱う必要がある。

学習のポイント

間接法で利益を現金収支へ調整する符号と項目の意味を理解する。

出典:独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)令和4年度春期 ITストラテジスト試験 午前Ⅱ 問20(公式資料:問題冊子(PDF) / 解答例)

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