令和3年度秋期 プロジェクトマネージャ 午前Ⅱ 問8

見積りの前提をそろえて考える

要員変更や引継ぎに関する工数・人件費を考えるときは、情報を使う前に、その情報がどの前提に対応するかを確かめましょう。前提をそろえて捉えることを、検討の軸にしてください。

この問題で問われていること

着目するのは、工数や人件費に関する情報と、その前提との対応です。与えられた条件を手掛かりに、同じ前提で扱える情報かどうかを確かめ、異なる前提を無意識に混ぜていないか振り返りましょう。

視点

個々の情報は、置かれた前提と合わせて意味を捉えます。情報同士を関連付ける前に、同じ前提で扱えるかを確認する、という視点に絞って整理しましょう。

確認ポイント

• 使おうとしている情報の前提を確認したか
• 関連付ける情報の前提がそろっているか
• 明示された前提と自分の補った前提を混同していないか

正解

ウ

解説

正解はウの450万円です。離任と引継ぎによる開発作業の不足を補うには5人の増員が必要となる。増員者の2.5か月分の人件費から、離任者の2か月分の人件費を差し引いて増加額を求める。

理由

8月初めに4人が離任するため、8～9月の開発作業は4人×2か月＝8人月不足する。また、元の4人は7月後半の引継ぎ中に開発しないため、4人×0.5か月＝2人月が不足する。補うべき作業量は8人月＋2人月＝10人月です。増員者も引継ぎ中は開発せず、開発できる期間は8～9月の2か月なので、必要な増員人数は10人月÷2か月＝5人となる。増員者の人件費は引継ぎ期間を含めて5人×2.5か月×100万円／人月＝1、250万円。離任による減額は4人×2か月×100万円／人月＝800万円なので、純増額は1、250万円－800万円＝450万円となる。

比較

200万円は元の4人の引継ぎ期間に対応する費用だが、この費用は当初計画にも含まれている。250万円は増員者5人の引継ぎ費用に一致するが、8～9月にも（5人－4人）×2か月×100万円／人月＝200万円が増加するため、合計は450万円となる。700万円は7人月分であり、条件から求まる純増4.5人月分とは2.5人月分異なる。例えば、450万円に増員者の引継ぎ費用250万円を再度加えると700万円になるが、引継ぎ費用は既に増員者の2.5か月分の費用に含まれているため、この計算では二重計上になる。

選択肢ア

これは不正解だよ。200万円は、元のメンバ4人が引継ぎに使う4人×0.5か月＝2人月の費用に相当する。ただし、この費用は当初の計画にも含まれる。増員者5人の2.5か月分の費用から、離任する4人の2か月分の費用を差し引く必要があり、純増額は450万円となる。

選択肢イ

これは不正解だよ。250万円は、増員者5人が引継ぎに使う5人×0.5か月×100万円／人月の費用に一致する。しかし、8～9月には増員者5人と離任者4人との差で、（5人－4人）×2か月×100万円／人月＝200万円の追加費用が生じる。この分も加える必要がある。

選択肢ウ（正解）

これは正解だよ。離任で不足する作業量は4人×2か月＝8人月、引継ぎで元の4人が開発しない分は4人×0.5か月＝2人月で、合計10人月となる。増員者が開発できるのは8～9月の2か月なので、10人月÷2か月＝5人の増員が必要となる。人件費の純増は（5人×2.5か月－4人×2か月）×100万円／人月＝450万円である。

選択肢エ

これは不正解だよ。700万円は7人月分だが、増員者の費用は5人×2.5か月＝12.5人月分、離任者の減額は4人×2か月＝8人月分なので、純増は4.5人月分である。例えば、純増450万円に増員者の引継ぎ費用250万円を再度加えると700万円になるが、この費用は既に増員者の2.5か月分に含まれており、二重計上となる。

学習のポイント

開発作業の不足から増員人数を求めた後、当初計画に対する人件費の純増額を計算する。