令和7年度秋期 データベーススペシャリスト 午前Ⅰ 問19

条件が適用される範囲を確かめる

要員変更や引継ぎを扱う際は、与えられた条件がどの範囲に適用されるかに注目しましょう。条件の対象を曖昧にしたまま考えを進めず、その条件が述べている範囲と、自分が想定している範囲を照らし合わせることが大切です。

この問題で問われていること

検討の焦点は、各条件の適用範囲を根拠に沿って捉えられているかです。ある条件を別の範囲にも当てはめていないかを意識し、明示された内容と自分で補った想定を区別して、条件の読み取りを確かめましょう。

視点

条件を整理するときは、その条件が何に対して述べられているかを確認します。適用範囲が根拠から読み取れる部分と、推測で広げた部分を区別すると、解釈の飛躍に気付きやすくなります。

確認ポイント

• 条件が何を対象としているか確認したか
• 条件の適用範囲を根拠なく広げていないか
• 自分が想定した範囲は、示された条件に沿っているか

正解

ウ

解説

正解はウの450万円です。引継ぎと離任で失う開発工数を補うには5人の増員が必要です。増員者の人件費1、250万円から、離任者分の人件費減少800万円を差し引きます。

失う開発工数と必要な増員人数

引継ぎ中は元のメンバー4人も開発作業をしないため、当初の計画に対して4人×0.5か月＝2人月の開発工数を失います。さらに、8～9月の離任によって4人×2か月＝8人月を失います。補うべき工数は2人月＋8人月＝10人月です。増員者も引継ぎ中は開発できないので、開発に参加できる8～9月の2か月で補います。生産性は等しいため、必要な増員人数は10人月÷2か月＝5人です。

当初の計画と比較した人件費の増加

増員者5人の人件費は、引継ぎ期間も含めて5人×2.5か月×100万円／人月＝1、250万円です。一方、離任する4人の8～9月分は、当初の計画より4人×2か月×100万円／人月＝800万円減少します。したがって、人件費の増加額は1、250万円－800万円＝450万円です。元のメンバー4人の引継ぎ中の人件費は当初の計画にも含まれているため、増加額として別に加算しません。

選択肢ア

これは不正解だよ。200万円は、元のメンバー4人の引継ぎ期間中の人件費（4人×0.5か月×100万円／人月）と一致します。この費用は当初の計画にも含まれており、そのまま増加額にはなりません。増員者の費用と離任による費用減少を反映すると、増加額は450万円です。

選択肢イ

これは不正解だよ。250万円は、増員者5人の引継ぎ期間0.5か月分の人件費（5人×0.5か月×100万円／人月）と一致します。ただし、増員者は引継ぎ後も開発に参加します。8～9月の増員者の人件費から離任者分の減少を差し引いた200万円も加わるので、増加額は450万円です。

選択肢ウ（正解）

これは正解だよ。引継ぎで失う開発工数は4人×0.5か月＝2人月、離任で失う工数は4人×2か月＝8人月です。合計10人月を8～9月の2か月で補うため、増員者は5人必要です。増員費用5人×2.5か月×100万円／人月から、離任者分4人×2か月×100万円／人月を差し引くと450万円になります。

選択肢エ

これは不正解だよ。700万円の増加となるには、離任者分の800万円の減少を考慮すると、増員費用が1,500万円必要です。しかし、必要な増員者は5人で、費用は5人×2.5か月×100万円／人月＝1,250万円です。条件から得られる増加額450万円とは250万円の差があります。

学習のポイント

必要な増員人数は開発工数から求め、人件費の増加額は当初の計画との差額として計算しましょう。